ペイメント（決済）とトランザクション(購入情報）

ウェブサイトでのペイメント（決済）が、どんどん多様化しています。

カードはもちろん、キャッシュレス決済、ポイント支払・・・大変な状況です。

以前（２０１８年８月）に、キャッシュレスについて、このブログで書きましたが、その後、PAYPAYが１０月からスタート、あれよあれよという間に、大規模な広告宣伝とプロモーションで、シェアを獲得していきました。

その後、いろいろなペイメントが、あちらやコチラと提携したりと、消費者も右往左往。

ポイント還元率が・・・、クーポンが・・・と振り回されました。

そして、落ち着いてみると・・・使っている決済方法はモールをセットで使うという方法やこの支払は、キャッシュレスだけど、こういう支払は、クレジットカード。

と、いうように消費者自身が使い分けるようになっています。

こうなると、以前のECサイトで分析されていたトランザクション（購入情報）は、決済方法等までを１セットとして分析していたところが多かったのですが、考え直して分析するという必要が出てきたように思います。

要は、決済方法は多様化し、1人の消費者が複数の決済手段を持ち、この商品分野ではAという属性だけれど、異なる商品分野では、Bという異なる属性に判断されてもおかしくないということになると思います。

単一商品や同分野の商品で品揃えしていたり、サービスを提供していれば、購買属性は同じになりますので、問題は少ないでしょうが、最近のECサイトは複合した品揃えのところが増えています。

今後、このような状態になると、決済画面において、クレジットカード登録を複数することも、キャッシュレス登録を複数することも、当たり前になってきます。

このペイメント（決済）とトランザクション（購買情報）は、個人情報に直結していますから、その取扱いや管理は、ますますナーバスにならざるを得ないと予想されます。

更に、マーケティング上のプロモーションにも、今まで以上に影響が出ると思われます。

ペイメント各社が、ポイント還元やクーポンを行うことで、競合他社は対応済であるにも関わらず、自社対応がされていなかったとしたら・・・、除外されてしまいます。

今後の中小企業におけるウェブサイトへの取り組みは、SNSも含めて、これまで以上になることは言うまでなく、この乱戦状態にSNSのショッピング機能もプラスされていくのですから、決済機能をどのように組み立てるかということも、マーケティング施策の重要な部分になっていくものと思います。

特に、競合他社のペイメント情報は、キッチリとチェックしておきたいものです。

このような流れの中で、しっかりと対応出来る体制と情報収集が必要です。